今日から12月である。
ブラックフライデーを迎え、さらには12月を迎えると、世間一般ではクリスマスモードに突入するが、サラリーマンはプラスアルファの時期を迎える。
自分への評価、評価に伴うボーナス、そして、12月の給料日に受け取ることになる源泉徴収票がまもなく示される時期になるのだ。現在の自分に対する職場からの客観的評価であり、また、もっともわかりやすい形での社会的評価でもある。
こうした人事評価について私はかつて批判した。厳密に言うと業績評価の一つとして用いられているバランストスコアカード(Balanced Scorecard:BSC)の導入が業績を降下させているという批判である。
上記のマンガは2006年に発表された論文を参考資料としており、さらに主張を強化して年度末の人事査定そのものが不要であるという論文は2017年にピーター・カッペリらが発表しているが、本書はその主張を否定しているのだ。
業績の公平な評価、透明性の担保、そして人材育成が本論の根拠であり、なるほど、本論を読むと人をマネジメントする側の視点で考えたときの人事査定の重要性が見えてくる。
私がマンガで引用した主張は企業そのものの業績に関連する主張である一方、本論は人を管理監督し企業をより良く運営していくためにはどうするべきかを考えた結果の主張である。
おそらく、この両者は絡み合うことが無いであろう。一方は売上げという数字を出すならば、もう一方もまた離職率などの数字を出すことになるのであるから。
どちらが正しいのかはこの論文を読んだ方々の判断に委ねるべきであろう。
